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<Public Footpaths>　週末は断続的に雪が降り、家の前の道路もかなり積もったが、今日は朝から快晴だった。子供のホームスクーリングが午前9時に始まるので、その前に近所の農地に散歩に連れ出した。学校閉鎖で体育の授業もないので、運動不足を少しでも解消してやりたいし、もちろん自分の健康のためでもある。

コッツウォルズに限らず、イギリス中いたるところにあるのがパブリック・フットパス（Public Footpath—公共歩道）である。このサインを見つけたら、指示する方向に歩いていけば、市街地を抜けて自然豊かな場所に出られる。それは林だったり、水辺だったりもするが、コッツウォルズであれば大抵、畑地や牧草地である。そのほとんどは私有地であるが、パブリック・フットパスである限り誰でも自由に通行できる。

ウォーキングやジョギングに便利なこの道は、最初から市民の余暇のためにあったわけではない。その歴史は古く、数百年前にもさかのぼるという。住民が土地を突っ切って農作業に出かけたり、市場や教会に行ったりできるよう、土地の一部分を通行する権利が公共の権利、ライト・オブ・ウェイ（Right of Way—通行の権利）となった。パブリック・フットパスは、乗馬者も通行できるパブリック・ブライドルウェイ（Public Bridleway—公共馬道）等と並んで、この公共の通行権を体現したものとして現在まで続いているものだ。

よく知らないないので想像するだけだが、日本の入会権とか地役権に近い考え方なのだろうか。しかしイギリスのライト・オブ・ウェイが面白いのは、まず、土地の権利関係が変わっても影響を受けない点である。例えば宅地開発や商業施設の建設を行っても、その土地を貫通しているパブリック・フットパスやパブリック・ブライドルウェイは必ず残さなければならない。昔から皆が利用してきた歩道や馬道を勝手になくしてしまうことは、土地の所有者といえどもできないのである。

そして、ライト・オブ・ウェイは全国に網の目のように張り巡らされている（ロンドンとスコットランドは規定が違うが、同じような制度はある）。中には長さ数百キロに及ぶものも珍しくない。コッツウォルズはフットパスを利用した長距離ハイキングルートが多数あるが、それらもイギリス中に伸びるライト・オブ・ウェイの壮大なネットワークのごく一部分にすぎない。

参考サイト：FootPathMap（Googleマップでは分からないフットパスがすべて網羅されているので便利）

<Post-Brexit: From Today’s News>　コッツウォルズでロックダウン生活を送っている限りでは、ブレグジットの直接的な影響を感じることはほとんどない（少なくとも現時点では）。しかし、だからといって何事もなく進んでいるわけではもちろんない。半世紀近く続いた政治経済体制が、まったく別の、ある意味で未知のものに移行したのだから、影響は無数の領域に及んでいるはずである。コロナがなければきっと、日々のメディアはブレグジット関連の記事で埋まっていただろう。反対派のデモや抗議活動もいろいろな場所で起きていたかもしれない。

幸か不幸か、人々の差し迫った関心はコロナに向いていると言えるが、それでも、例えば今日のタイムズ紙の記事（”Britain’s new relationship with the EU comes with catches and strings“）によれば、少なくとも次のような混乱や不都合が顕在化している。

• イギリスに品物を運ぶEUのトラック輸送業者が新たな通関規則への対応に苦慮しており、輸入コストが増大している（例えばドイツから陸海輸入する貨物は昨年第3四半期と比べて26％割高）。
• EUの食品安全規則の手続きに阻まれ大量の魚介類が通関できなくなっている。漁業への打撃は大きく、政府が急遽準備した2,300万ポンドの支援も不十分。
• 食肉等の生鮮食品も複雑な手続きに阻まれ、通関できず腐敗。
• EUの単一市場に暫定的に残った北アイルランドでは、グレートブリテン島からの物品の流通が滞り、スーパー各社で品不足が発生。
• EU加盟国からインターネットで品物を購入する場合、イギリスの付加価値税（VAT）がかかるが、手続きの混乱で消費者と配送業者の負担が増している。
• EUの原産地規則にもとづき、純イギリス産ではないアパレル製品や食品が関税割当の対象となったため、多くの企業がEU向けの販売を停止している。
• 移動の自由を失い、EU内で活動しづらくなったミュージシャンらが抗議。

上記は主に消費財の物流にかかわる話だが、当然ながら問題はそれだけではない。例えば、さまざまなサービス業の取引についての規定がどうなるのか、大部分がまだ不透明である。昨年12月24日、期限切れ間近の土壇場で結ばれた自由貿易協定にサービス業は含まれていないからで、多くのことが今後の交渉にかかっているという。文化・芸術や、研究・教育分野での協力関係もいろいろ決まっていない。さらには治安、防衛、外交に関しても、イギリスとEUの間でどのような取り決めが実現していくのか、よく分からないままである。

そしてそもそも、イギリスという国家そのものの内部が不安定化している。その行方次第で、対EU関係もまた改めて大きく変わらざるを得ないだろう。タイムズ紙の記事では北アイルランドの品不足が取り上げられているが、北アイルランドの問題は、スーパーの棚が空っぽになったかどうかの話ではとても済まない複雑な面をもつ。それについては、改めて書いていこうと思う。

<Home Schooling>　子供のホームスクーリング（オンライン授業）も3週目に入り、親も子も教師もだいぶペースがつかめてきた。そして同時に、オンラインで出来ることと出来ないこともはっきりしてきた。最初の頃はTeamsの時間割にあらゆる教科が詰め込まれ、ほぼ30分ごとに課題をダウンロードして印刷したり、動画を見たり、対面の授業に出たり、課題をアップロードしたり、その間に質問コメントを送ったり・・・と本当に目まぐるしかった。実際、とても全部こなすことはできず、やむなく無視（！）するしかない課題や指示も多かった。きっとうちだけではなかったと思う。保護者からのコメントや改善要望が多々あったに違いなく、学校側も頻繁にやり方を変えてきた。

その結果、現在はずっとシンプルになり、毎日の科目は算数と英語にしぼられている。その他のサイエンス（理科）や歴史や地理は、指定した課題の中から各自好きものを選んで取り組み、週末までにその成果を一本アップロードすればよい、ということになった。よほど現実的である。先生たちも一息つけるようになったのではないか。とはいえやはり、通常の授業が早く再開してくれることを願わずにはいられない。ホームスクーリングでは子供の学びが不足するだけでなく、親もまともに仕事ができない。　

現在のロックダウンは2月後半に見直し、状況に応じて解除、緩和、または延長される予定だ。しかし学校の再開には教職員の安全についての懸念がつきまとう。全国最大のNASUWTを始めとする教員組合は、ワクチン接種の最優先グループに学校教職員を含めるよう強く要望している。とはいえ同じ要望は、ロックダウン中も一般市民と直接コンタクトをとらなければならない警察官や、小売店従業員、公共交通機関スタッフの組合・団体のほか、重症化率の高いエスニック・マイノリティ（BAME）のグループや学習障害者のグループからも上がっており、議論が続いているという（『ガーディアン』紙より）。

<Singapore on Thames>　ブレグジット後のイギリスはどのような国になるのか。それを表す言葉として、「テムズ川のシンガポール」という言い方をよく目にする。EUの煩雑な規制に縛られることなく自由に減税、規制緩和、行政手続きの簡素化を実施し、企業活動を大いに振興して、シンガポールのようなグローバルで活気ある自由市場国家を築いてくという発想である。

一方、ブレグジットに反対してきた立場からすれば、「テムズ川のシンガポール」は深い幻滅の表現である。EUの環境・労働規制が離脱により次々と破棄され、むき出しの資本主義の国へとなり下がるだろうとの見立てがそこにある。またはシンガポールのように成功すればまだましで、実際にはそう上手くいくわけがない。第一、そのように規制の緩い競争市場がすぐ隣に出現するのをEUが許すはずもなく、さまざまな制裁措置をとってくるだろうから、いずれにせよイギリスに未来はないとの主張も聞かれる。

最初に誰が言い出したのかははっきりしないが、この「テムズ川のシンガポール」（他に「欧州のシンガポール」、「欧州沖のシンガポール」などとも）は、あまり上手いネーミングとは思えない。そもそもシンガポールは人口600万に満たない都市国家である。普通選挙は行われているものの、事実上一党独裁であり、議会の権限も弱い。だからこそ可能になっている経済体制であって、どちらの立場に立つにせよ、イギリスの将来像として引き合いにだすのは無理がある。

そして何より、この言い方はロンドンしか見ていない。「テムズ河畔（のロンドン）＝イギリス」ではない。ロンドンだけシンガポールのように繁栄しても意味がないし、ロンドン（とりわけ金融街シティ）の盛衰だけ心配されても、地方に住む我々としては困るのだ。

とはいえ、シンガポールのように開放政策をとりながら、経済、投資、貿易、イノベーション、ハイテク、教育、医療、生活の質、一人当たりGDP等々で目覚ましい成果をあげていこうというのが「テムズ川のシンガポール」の積極論者の言いたいことなのだろうし、それが全国津々浦々まで実現するならば、確かに一つのモデルになるだろう。しかしやはり現実的に考えれば飛躍しているので、「イメージ的にそういうこと」程度に受け取っておけばいいのかもしれない。

その一方、悲観論者が言うように、離脱後のイギリスが経済または社会的公正の面で衰退する運命にあると決めつけるのは間違っている。この国にとって本当に必要なことならば、EUを当てにせず自力で実現していけばいいのであって、そのための道筋はいくらでもあると私は思う。

<Much Needed Sunlight>　1月は日の短さ、寒さ、天気の悪さの三重苦で気が滅入ることが多いが、今日の午後は久しぶりに青空が広がる。青といっても群青色に近いが、少しでも日を浴びたくて散歩にでかけた。

町を南北に走る道路A429は、もともとは紀元1世紀に建設されたローマ街道のフォスウェイ（Fosse Way）で、その呼び名は今でも使われている。フォスウェイはイングランド南西部のデボン州エクセターから、東部リンカンシャー州リンカンまで伸びる全長約370㎞の大幹線道路である。モートン・イン・マーシュはそのちょうど中間地点に位置しており、古くから市場町として発展した。

町の中心地（ハイストリート）に並ぶ石造りの建物は、中世以降、コッツウォルズの羊毛産業が頂点に達する13~14世紀頃までに原型が作られた。時代ごとに少しずつ改築されてきてはいるが、昔日のたたずまいを今もとどめている。

<Food Bank>　スーパーで買い物をし、レジでの支払いの後に通るエリアに、フードバンクの箱が置いてある。最近はどのスーパーにもあり、買い物客が購入した食品をその場で寄付できるようになっている。

今日は近所の生協（CO-OP）で缶詰のスープをいくつか買ったので、一つを寄付した。寄付できるのは、日持ちのする食品と、石鹸やトイレットペーパー、生理用品等の、なければ困るトイレタリー用品である（写真の箱には、コーヒー・茶葉、ビスケット、パスタ、ライス、砂糖、シリアル、缶詰、シャンプーの画像がついている）。箱が一杯になれば、あるいは定期的に、仕分けセンターに送られて3日分の食料パックに小分けされる。そして各地にある受け取りセンターに配送され、必要とする人に手渡される仕組みだ。寄付を受け付ける専用窓口も別にあるが、スーパーで買った品物をそのまま直接寄付できるのは便利である。よくある「2個買えば1個タダ」のようなセール品なら、なおのこと寄付しやすい。

日本では事業者の食品ロスを減らすことも重視されているようだが、こちらではもっぱら救貧が目的である。ウィキペディア（英語版）によれば、フードバンクの利用者は2007～8年金融危機以降の緊縮財政のもとで増え出し、保守党・自由民主党政権下で2012年福祉改革法が制定・施行されると急増した。最初は都市部が中心だったが、次第にコッツウォルズのような比較的貧困問題が少ない農村部にも拡大したとある（https://en.wikipedia.org/wiki/Food_bank）。確かに、モートンのスーパーに箱が置かれるようになったのは最近である。そして現在、コロナ不況が追い打ちをかけている。子供の学校でも、折にふれ、フードバンクへの寄付活動や呼びかけが行われるようになった。

全国各地のフードバンクを運営しているのは主に非営利団体で、中でもザ・トラッセル・トラスト（The Trussell Trust）は全国的ネットワークをもつ最大規模の組織である（生協もこれと提携）。その最新レポートによれば、コロナ禍の2020年4月～9月に同団体が提供した食料パックは前年比47%増の124万個にのぼった。食料という国民の最重要ニーズを支援することは本来は政府の責務であり、フードバンクの普及は望ましいことではない。しかし現実に今日明日の食べ物が手に入らない人々にとってはライフラインであり、いっそう拡大してほしいサービスだろう。

<UK’s Mass Vaccination Campaign>　イギリス政府は、来週から毎日50万人という猛烈な勢いで新型コロナウイルスのワクチン接種を進めていく予定である（『タイムズ』紙）。現在の一日21万人のペースを2倍以上加速し、2月半ばまでに高リスク・グループ1,500万人への接種を実現すると宣言している。そしてそのために、24時間・年中無休のワクチン接種サービスをできるだけ早く開始すると、ジョンソン首相は議会のクエスチョンタイムで述べた（『タイムズ』紙）。

これが果たしてどこまで実現するのかは、ワクチンの供給状況やロジスティクス、現場の組織化の問題があるために現時点ではなんともいえない。しかし、そのような方向で対策がどんどん実施されていくことは大歓迎だし、期待もふくらむ。

EU離脱の移行期間を経てブレグジットがついに現実化した今年初め以来、英政府は目に見えるパフォーマンスの向上に力を入れているようにみえる。離脱すれば経済も社会もボロボロになると多くの人が警告してきた。その予想を覆し、離脱の実利を多くの国民が感じられるようにすることは、政府の大きな関心であるに違いない。ワクチン接種のスピード実施はその恰好の事例となりうる。

事実、現時点でイギリス国内居住者のワクチン接種率は、世界的にきわめて高い。タイムズ紙掲載の各国の比較（“Coronavirus Vaccination Progress”）を見ると、1月13日現在、トップに立つのがイスラエル（22.3%）、第2位がアラブ首長国連邦（14.1％）で、ジブラルタル、バーレーンと続き、イギリス（4.2%）が5番目についている。他方、EU諸国は、デンマーク（2.0%）、イタリア（1.3％）、スロベニア（1.2%）、スペイン、エストニア、リトアニア（各1%）をのぞけばいずれも1%未満で、フランスを始めとする多くの国が0.5%にも届いていない（なお世界平均は0.4%）。EU域内は医薬品の承認プロセスが複雑であるうえ、どの企業のワクチンを使うかの決定に各国の利権がからみ、時間がかかっているという。集権化の弊害の一つといえる。巨大ブロックを飛び出したイギリスが、小国として機敏に国民サービスを提供できる国になったのであれば、大いに喜ばしい。

参考サイト：Coronavirus tracker map UK（The Times, 毎週水曜日更新）

<A Virtual Exhibition>　現在、あらゆる種類の文化施設が閉鎖されているが、美術館や博物館の中にはオンラインでバーチャル展覧会を開いているところもある。しかも有難いことに、無料で視聴できるものも少なくない。

例えば、オックスフォードにあるアシュモリアン美術館。

オンライン・エキシビションの「ヤング・レンブラント」では、17世紀オランダを代表する画家、レンブラントの初期の作品を鑑賞できる。イントロの動画でキュレーターが主な作品を解説しており、英語の字幕もついているのでわかりやすい。20代の画家の成長の軌跡や、時代背景についての説明書きも役に立つ。

私は昨年9月、美術館が再開していた時期に、実際にこの展覧会を見に行った。入場者数が制限されていたため、がらんとした会場で一つひとつの作品をじっくり堪能することができた。自画像を始めとして、さまざまな人物の肌のきめや、衣類の質感、装飾品の細部の艶など、至近距離で見て圧倒された。画布に描かれたものとはとても思えないうえ、まるでその人が知り合いであるかのような不思議な感じがした。やはり実物に勝るものはないのだが、コロナで自由に外出できない今、自宅で名画をゆっくり眺めるのも悪くはない。

アシュモリアンのウェブサイトには、少し変わった趣向のこんなエキシビション動画もある。

VIEWING ART MINDFULLY

「マインドフルなアートの見方」とでも訳せばいいだろうか。マインドフルネスの短いトレーニングを受けてからアートを鑑賞するという試みで、この美術館のコレクションに含まれている19世紀のジュエリー、クロード・ロランの風景画、ラファエルの習作がとりあげられている。

<Covid-19 in the Cotswolds>　イギリスでは新型コロナウイルスが急激に拡大しているので、日本の家族や友人たちから心配されることも多い。しかし、私が住んでいるコッツウォルズはそれほど悪い状況でない。人口が少なく、人口密度も低いのが一番の理由だろう。ここモートンの町は北部コッツウォルズの中心地のひとつだが、感染者が出たという話は、（個人的なつきあいの範囲ではあるけれど）まだ耳にしていない。

コッツウォルズというのは、イングランド南西部にある州、グロスタシャーのなかの一行政区で、人口は約10万人。コッツウォルズ全体のCovid-19感染者数は、今日現在、526人で、パンデミック開始以来の累計ではおよそ1900人だそうだ（オンライン地方紙『グロスタシャー・ライブ』より）。大都市を始め国内の多くの地域で累計数万人、10万人当たり5000人から9000人を数えていることを思えば、ここらはずっと平穏だといえる（『ガーディアン』紙より）。

ちなみに、近所のスーパーや食料品店で品数が減っているということもなく、日用品の買い出しに不自由はない。また、これも時々心配されることだが、東洋人差別などの嫌な目に合うこともまったくなく、普通に気持ちよく接してもらっている。もっとも人口5,000人未満のこの町に、東アジア系は私を含めてたぶん3人しかいないので、これだけ少ないとかえっていじめられにくいのかも？という気もする。

参考サイト：イングランドの行政区（全343）マップ

<Day 7 of the Third Lockdown>　イングランドでは先週、1月5日（火）に3度目のナショナル・ロックダウンが始まった。ここモートン・イン・マーシュの町も人や車の往来がぐっと減り、一日中とても静かである。

前回11月のロックダウンとは異なり、今回は学校もすべて閉鎖。オンライン授業に切り替わったので、我が家の小学生も午前9時から午後3時まで、コンピューターで学んでいる。初めは親も子も、先生たちも、プログラム（MS Teams）の使い方が分からず四苦八苦した。教材のファイルが消えたり、音声のエコーを止められなかったり、通知が全員に届いていなかったりした。政府の宣言で急対応を迫られた学校は相当混乱していたと思う。一方、生徒たちも、スクリーン上に友達を見つければもちろん大喜びだし、いろいろなアイコンを押してみたり、チャットをバンバン送り合ったりと、最初の数日はまったく授業の体をなしていなかった。小学生にオンライン授業なんて絶対無理だって！と思わずにはいられなかった。

けれど今日あたりから、なんとなく軌道に乗ってきたようだ。息子の部屋のドア越しに、算数の授業がちゃんと進んでいる様子が見えた。コロナ禍の今、他に方法がなければこれでやっていくしかない。「最初は問題も起こるだろうけど、とにかくやってみましょう」ということか。イギリス人はまず歩き出す。私もそれにあやかって、このブログを書いていこうと思う。